ビジネスと経済
2007年11月06日
マインドマップのMindMeisterがオフラインに対応
ビジネスシーンはもちろん、個人の情報管理にも色々と活用できるマインドマップ。オンラインマインドマップサービスを展開しているMindMeisterがオフラインでも利用できるようになりました。
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2007年10月28日
英語でのネットワーキング パワフルな第一印象を与える方法
知人が共催する日本人ビジネスパーソン、起業家向けのセミナーをご案内します。LinkedInの日本展開が来年に控えています。ぜひ英語のビジネスネットワーキング環境になれる為にも、セミナーへの参加をオススメします。
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2007年10月25日
英語で朝食ミーティングはいかが?
知人(BNI Japan代表取締役)が赤坂で英語の朝食ミーティングを主催します。
都内に勤務している営業担当者、経営者、外国人経営者が主な参加者です。
詳細はこちらのサイトにて。
BNIについて
BNIは、21年の歴史を持つ事業者組織で、地域毎に設立されたチャプターと呼ばれるグループに、各業態・業種から1名のみの加入が認められています。現在では、26カ国に、8万6千人にも及ぶ事業者が加盟する世界最大のビジネス・リファーラル組織です。(【注】リファーラル = ビジネス上の推薦)
BNIに所属することによって、数十人の営業スタッフを獲得するような効果が期待できます。と言うのも、所属するグループの仲間が、あなたが提供するサービスを必要とする人を見つけた時に、あなたの名刺を手渡しつつ、個人的にあなたを推薦するからです。
昨年1年間で、世界で440万件ものリファーラルがBNIで交わされ、2100億円相当ものビジネスが生み出されました。
都内に勤務している営業担当者、経営者、外国人経営者が主な参加者です。
詳細はこちらのサイトにて。
BNIについて
BNIは、21年の歴史を持つ事業者組織で、地域毎に設立されたチャプターと呼ばれるグループに、各業態・業種から1名のみの加入が認められています。現在では、26カ国に、8万6千人にも及ぶ事業者が加盟する世界最大のビジネス・リファーラル組織です。(【注】リファーラル = ビジネス上の推薦)
BNIに所属することによって、数十人の営業スタッフを獲得するような効果が期待できます。と言うのも、所属するグループの仲間が、あなたが提供するサービスを必要とする人を見つけた時に、あなたの名刺を手渡しつつ、個人的にあなたを推薦するからです。
昨年1年間で、世界で440万件ものリファーラルがBNIで交わされ、2100億円相当ものビジネスが生み出されました。
2007年10月24日
2007年10月16日
LinkedInの日本語版は来年開始予定
ついに、2008年、LinkedInが日本での展開を始めます。
日本語版については以前co-founderのKonstantin氏がユーザー交流のMLの中で少し述べていましたが、デジタルガレージがそれを支援する形となりました。
日本語版については以前co-founderのKonstantin氏がユーザー交流のMLの中で少し述べていましたが、デジタルガレージがそれを支援する形となりました。
株式会社デジタルガレージ(JASDAQ 4819、東京都渋谷区、代表取締役/グループCEO:林郁、以下:DG)は、世界最大のビジネス向けSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)であるLinkedIn(リンクトイン)を運営するLinkedIn社(米国カリフォルニア州、会長兼社長:リード・ホフマン)と、同社の日本でのLinkedIn事業の展開について協力することで基本合意しました。続きを読む
LinkedInは仕事を効率よく進めるためのツールとして、米国、イギリスをはじめとした国々で、特に国際的に活動するビジネス・パーソンを中心に高い人気を集め、登録ユーザー数は2007年9月現在、全世界で1400万人以上、日本でも約7万人に達しています。
LinkedInのユーザーは、例えば業務を進める上で直面した課題を解消するために、LinkedInを通じて適切な意見を仰ぐことが可能です。特定の質問に対して専門家が答える場合もあれば、コンサルタントが相談に応じたり、その課題についてノウハウを有する人材が入社を希望してコンタクトしてきたりする場合もあります。LinkedInが提供するこうしたサービスを通じて、ビジネス・パーソンはそれぞれの業務に関する課題を直接解決できます。
今回の合意に基づきDGは、日本版LinkedInのサイトの仕様策定および、日本市場における事業体制の構築について全面的に協力します。
また、慶應義塾大学総合政策学部の國領二郎教授と協力し、次世代を支えるビジネス・パーソンの育成を目的としたオープン・ネットワークの利用に関する研究会を発足します。研究会は LinkedInのようなオープン・ネットワークを日本のビジネス・シーンに浸透させるための方策について検討を進めます。


